入院医療費も高騰しています。
昨今、日常生活において様々な物の値上がりばかりを目にしますが、非日常である医療費についても例外ではないようです。
現状の医療費情勢を正しく把握し、その変化に適応した最適な補償を選択（見直し）することが大切です。
今回は、病気入院時の自己負担額の現状についてふれてみます。
【 2022年時点での現状：１日あたりの入院費用（自己負担額） 】
生命保険文化センターによると、2022年度の調査において、直近の入院時の1日あたりの自己負担費用の平均は20,700円 となっています。
なお、2010年の調査では、入院時の1日あたりの自己負担費用の平均は16,000円で、約5,000円程負担額が上がっています。
また、入院経験がある人の、直近の入院日数は、平均で 17.7 日 となっています。
上記より、平均値となりますが1回あたりの入院に係る費用として351,900円（20,700円×17日)が発生するということになります。
（ 入院１日あたりの自己負担額 ）
（ 入院日数 ）
＜生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／2022（令和4）年度＞
注1) 過去5年間に入院し、自己負担を支払った人をベースに集計。
注2) 自己負担費用では高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。
注3) 治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品費などを含む。
【 2024年6月以降：健康保険適用の治療費と食事代 】
今月より診療報酬点数の改定が施行され、健康保険適用における治療行為等の医療費が平均0.88％上昇することになりました。
また、入院時の「食事療養」標準負担額も１食460円から490円に引き上げとなっています。
前述は22年度のデータであり、1回あたりの入院費用もさらに高額化することが想定されます。
【 物価高による差額ベッド代の動向について 】
健康保険の適用外である、入院時の個室料は各病院の経営判断で料金改定が自由に実施されます。
「差額ベッド代 改定 ○○県」というキーワードでネット検索すると、直近で料金改定された病院が多く出てきます。
ご参考までに、首都圏のいくつかの病院の改定告知を添付いたします。
実際に、「差額ベッド代1万円」では足りず、結構な自己負担が発生します。
【 セカンドオピニオン外来の相談料も値上げ 】
差額ベッド代同様、セカンドオピニオン外来の相談料は公的医療保険の対象とならない費用で、医療機関が自由に決めることができます。
（慶応義塾大学病院の場合)
社会情勢も日々変化しており、同時に我々の生活環境も変化しています。
少子高齢化に伴い、国の医療費事情も益々厳しくなってくることは容易に想像できます。
これらの変化と共に、「医療保険」においても定期的な見直しが必須となっていますので、
いま一度、ご契約内容の確認や、最新型の医療保険へのご加入を検討してみてはいかがでしょうか。
ご不明な点、ご要望等ございましたら、お気軽にお声掛けください。
≪ お薦め！≫
個人向け）物価高の影響を受けない実費補償タイプの医療補償 AIG損保「みんなの健保」
法人向け）福利厚生に。個別の健康状態告知は不要。役員・従業員の皆様を補償。実費補償タイプの医療特約。